住宅性能表示見直し対応 液状化判定

どんな場所なら液状化調査をするか ― 戸建住宅の場合

すべての新築予定地で「液状化調査」を実施する必要はないと考えます


液状化調査を実施するかどうかの判断フロー(案)

 戸建て住宅(特に木造2階)では液状化の調査・検討が法的には事実上要求されていないというのが現状です。しかし今後は、設計者と建て主さんの間で液状化の可能性の有無等共通認識を持った上で建築を進めていくことが必要と思われます。

 

 

 アースリレーションズでは、新築予定地の「地形区分」「液状化履歴」「昔(明治~昭和初期)の土地利用」が分かる資料を提供しております。お問い合わせください。 ※提供範囲は首都圏

 

液状化調査を実施するかどうかの判断 例

※画像をクリックすると拡大します

 

 

液状化調査の種類

※解析料が別途かかる場合があります

 アースリレーションズでは、計画建物や建築予定地地盤条件により、液状化調査の要不要、調査法の選択等をご提案します。お問い合わせください。

 


戸建住宅の液状化判定には

三成分コーン貫入試験(CPT)をお勧めします

三成分コーン貫入試験(CPT)とは?

※当社の三成分コーン貫入試験及び解析は(株)設計室ソイルの指導に基づいて実施しています

 

調査機器

 

調査から判定のフロー

 

三成分コーン貫入試験(CPT)の特徴

 

CPTによる液状化判定例

 

報告書内容例

・先端抵抗、周面摩擦、間隙水圧の深度分布  ※画像クリックで拡大

 

・土質分類と土の強度  ※画像クリックで拡大

 

・土の圧密特性  ※画像クリックで拡大

 

・液状化判定  ※画像クリックで拡大

 

・総合判断  ※画像クリックで拡大

 

※三成分コーン貫入試験(CPT)は、(財)日本建築学会の文献※1およびホームページ※2でも紹介されている地盤調査法です。

 

※1 小規模建築物基礎設計指針 3.2.(5)

※2 住まいづくり支援建築会議 「液状化被害の基礎知識」

正しい地盤判断基準を提供
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土の採取技術と液状化判定
土の採取技術と液状化判定
NPO法人 住宅地盤品質協会
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